さて、2025年4月から省エネ基準への適合が義務化されたことに伴い、省エネ・再エネ検討WGでは、会員事務所の業務負担を軽減できるよう、省エネ計算等に使い易いツールの提供を検討するとともに、関係機関への協力要請を行なってまいりました。
この度、YKK AP（株）及び（株）one buildingより、既にご案内させていただいている戸建住宅向けに続き、非住宅建築物向けのツールである「非住宅 省エネ検討WEBサービス」をご提供できる準備が整ったとの連絡がありましたので、下記のとおりオンライン説明会のご案内と合わせて、お知らせいたします。
WEBサービス、オンライン説明会（年内４回実施予定）ともに無料となっております。